損益計算書に「その他」や「雑費」、「雑損失」といった項目が計上されている会社は多いでしょう。
「他の費目には該当せず、かつ、金額的に大きくない費用が集まったもの」であることがほとんどなので、計上されていること自体に問題はないと考えています。
ただし、これらの項目に計上されている費用・損失のうち、金額的に大きいものの内容や金額はしっかり把握しておくことは重要です。
「その他」や「雑費」、「雑損失」の金額が大きければ、決算書を見る金融機関も税務署も「これって、中身は何ですか？」と聞いてくるでしょう。
（※以下、「その他」「雑費」「雑損失」を総称して「その他」とします）
金額の大きな「その他」は気になる
「その他」には多くの場合、他のどの費用項目にも該当しないものが計上されていると考えられます。
特に、毎年のように発生するものではなく、一時的に発生した費用・損失の場合に、便宜上「その他」とすることも多いでしょう。
金額が少額であれば詳細を聞かれることは少ないと思いますが、例えば、他の費用項目と同レベルの金額で「その他」が計上されていれば、
「この「その他」って、何だろう？」
と決算書を見る側は思うでしょう。
私が監査法人時代に監査を担当していた時も、金額の大きな「その他」があれば
「「その他」の中身って、何ですか？」
と、必ず質問していました。
（質問していないと、よく上司にツッコまれました）
少額のものが積み重なって金額が大きくなる場合もありますが、その場合でも特に大きな数件については内容を説明できるようにしておきたいです。
営業外費用の「雑損失」であれば、税務申告時に提出する『勘定科目内訳明細書』の「雑益、雑損失等の明細書」で内容を確認することができますが、販売費および一般管理費内の「雑費」や「その他」等の項目については、会計データから確認しておく必要があります。
「その他特別損失」
たまに見かけるのが、特別損益項目にある「その他特別損失」というものです。
会計ソフトに登録されていない内容の特別損失が発生し、便宜上「その他特別損失」という科目を設けて計上されていることがほとんどかと推察されますが、この科目がある場合、必ず内容を聞かれると考えた方がいいです。
特別損益項目に計上されている以上、何か「特別」なものに違いないからです。
内容を即座に詳しく説明できればいいですが、決算から数カ月～数年経ったタイミングで尋ねられて即答できるかどうかは分かりません。時間が経てば経つほど難しくなります。
「金額が小さいから「その他」にした」という場合には、「金額が小さいのなら、営業外費用でもいいのでは？」となりますし、毎年のように「その他特別損失」が計上されていれば、「本当に特別なの？毎期経常的に発生しているのなら、本当は営業外費用項目じゃないの？」という指摘もありうるでしょう。
特別損益項目については、可能な限り「その他」のような形で表示せず、内容が分かるような名称で表示することをおすすめします。その方が、社内・社外双方の決算書利用者に分かりやすいでしょう。